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サロン独立・開業

エステサロン独立開業

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CoCoRoは個人でエステサロンの開業を目指す方を応援しています

エステサロン独立開業

CoCoRoは個人でエステサロンの開業を目指す方々をバックアップしています。
知識、技術、接客、集客、化粧品、機器、経営など様々な側面から支援させて頂いております。
特にエステ業界やサロン経営が初めてという方のサポートには、豊富な経験や実績があり、既に2,000サロン以上の開業に携わっています。

エステが初めてという方でも、弊社が運営するエステスクールで、知識や技術、経営ノウハウなどを基礎から学べるので安心です。また、エステサロンの開業に際しても、開業時に必要なものを全てトータルでサポートさせて頂きます。
たくさんの卒業生を輩出し、約7割の方が全国各地で個人サロンをオープンされています。

スクールでは二人三脚で技術レッスンを行い、授業以外でのフォローを含め、開業できるレベルまで技術の習得を目差します。また、卒業、開業後も継続したフォローを行うことで、実戦で初めて直面する様々な課題にもしっかりと寄り添いサポートします。

CoCoRoの1番の強みは、卒業生の開業や開業後のサポートに関わり、成功例だけでなく失敗例も含め、数々の体験を通して蓄積されたノウハウがあることです。また、繁盛店として成功されている卒業生サロンの生情報が良き道しるべとなります。

誰でも開業に不安はつきものです。その不安をひとつずつ解消し、あなたの夢に向かうお手伝いが出来ればと思っております。

エステサロン独立開業

- スクール入学から開業まで -

スクール入学から開業までの流れは概ね下図の様なものです。
コンセプトやメニュー考案、物件探し等に費やす時間によりますが、弊社のエステスクールの卒業生の場合、選択コースにもよりますが、通常、入校から卒業までが1ヶ月 〜 3ヶ月、

卒業からサロンオープンまでが平均すると約3 ヶ月です。

初心者の方

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エステスクール

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ディプロマ取得

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メニュー作り

​技術習得

経験者の方

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物件探し

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チラシ・ホームページ・SNS等の制作

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エステ機器・化粧品備品等の準備

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メニューに沿って技術の総仕上げ

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広告サイトに掲載

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サロンオープン!

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チラシや各種広告宣伝媒体を活用し、サロンのPR 活動を行う

さなスペース・少ない資金でも開業できるエステサロン

エステティシャン一人の個人サロンなら、ベッド1台にスチーマーやホットキャビ、ワゴン等のエステ用機材、そしてドレッサーや応接用テーブルなどをうまく配置すれば、3 〜 5坪 〈 6 〜 10 畳 〉 のスペースでエステサロンが開業できます。
開業資金もエステ機器、商材、備品だけなら30 〜 50 万程度でスタートできます。

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​宅の一室やマンションを借りてエステサロンを開業

サロン経営が初めての方の多くが、自宅 の一室かワンルームマンションを借りて経営をスタートされます。

自宅やマンションの場合は、カーテンや照明などを工夫すれば癒しの空間が演出できますし 、 ドレッサ ーや 接客用のテーブルやイスがあれば十分です。内装などの工事代金が要らないぶん、お客様の満足を高めるエステ機器に費用をかけることが出来ます。

自宅1室 が利用できる方は、リビングなどをレセプションルーム(応接)に使用すれば、ゆったりとしたくつろぎのエステサロンが演出できます。
一旦、自宅やマンションを借りて開業し、経営を軌道に乗せてから、テナントを借り、本格的なエステサロンを経営されている方もたくさんいます。
資金に余裕があり、既に顧客を持っていて独立するのであれば別ですが、初めて開業する場合は大きなリスクを避ける方が無難といえます。期待に胸ふくらませて開業しても、最初から思いどおりにいくことは稀です 。

エステサロン独立開業
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エステ業界の現況

エステサロン独立開業
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低迷を続ける大手、中堅のチェーン店

リーマンショックや東日本大震災などの影響などもあり、 消費が長期間低迷する中 、大手や中堅サロンを中心にエステ業界は長い間業績低迷から抜け出せていません 。

さらに新型コロナウィルスの影響により 、 ますますエステ業界を取り巻く環境にも大きな変化が起こってきています 。

こうした中 、 サロン間の競争はますます激しさを増し 、 価格低下や無理な営業が常態化するなど 、 悪循環に陥り 、 業績の低下に歯止めがかからない状態が続いています 。
では、 エステ利用客が減少してるのかといえば 、 実はそうではありません 。

厳しい経済環境の中にありながらもエステは徐々に一般化してきており 、 実際はエステを利用する人は増えてきているのです 。

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相次ぐ異業種の参入

最近、美容院をはじめ、整体や整骨院、鍼灸院など異業種がエステを取り入れるケースが増えています。

これらの業種は需要と供給がほぼ飽和状態に陥っていて、売上が頭打ちになっていることから、その打開策として、エステの導入を図っています。
一方、早くから集客や顧客の囲いこみにエステを活用してきた化粧品メーカーですが、エステを消費者の身近なものとして普及させた役割は大きいといえます。
但し、化粧品メーカー系のエステは、あくまでも化粧品を販売するための手段として活用されており、キープ制や強引な販売行為をおこなう販売店の存在など課題も 多い のです。
この ように異業種の相次ぐ参入は、消費者がエステを体験する 機会 を 増やす ことになり、エステ客の裾野が今後さらに広がるものと予測されています。

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エステ利用客の拡大と個人サロン役割

ますます長寿化が進む中で「元気で綺麗に長生きしたい」というニーズの高まりからフェイシャルはもちろん、 60 代以上の痩身需要も増えており、エステ利用客の年齢層が拡大しています。
だから日本の人口は減少していても、逆にエステ人口は増加傾向にあります。
そして増えていくエステ客の受け皿になるのが、リーズナブルで気軽に利用できる個人サロンと言われています。

こうした背景から、これから地域に密着した個人サロンの役割がますます重要になることは確実です。